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働く人がより健康的にいきいきと輝くための援助をしたいという思いで、産業・組織心理学と臨床心理学の知見に基づいた支援と研究に携わっています。


心理臨床実践家、研究者、一般企業就労者等,自身の様々な背景や知見を生かして,社会に還元します。

Profile

臨床心理士・公認心理師の小林百雲子(Momoko KOBAYASHI)です。


大学で心理学を学び、卒業後は飲料メーカーにて、約7年間勤務しました。

会社員時代に、就労者がより健康的にいきいきと働けるようになれば、就労者個人だけでなく、企業にとっても大きなメリットになると常々感じてきました。就労者一人ひとりがいきいきと働くためには、様々な背景を抱えた人々が各々を尊重し、お互いに高め合える成熟した組織や社会であることが必要であると考えます。また、個々人が自己理解を深め,社会生活で必要とされる適切なコミュニケーション力や自分自身をケアするスキルを身につけることも重要です。


そのための支援を行いたいという思いに至り、大学院で臨床心理学を学びなおし、臨床心理士・公認心理師の資格を取得しました。精神科病院での心理臨床や大学教職員を対象とした産業・労働分野の心理臨床業務と同時に,博士(心理学)を取得し,現在は佐賀大学ウェルビーイング創造センターの専任教員として社会人を対象としたリカレント教育や研究に励んでいます。


一般企業での就労経験と心理臨床実践、産業組織心理学の知見を活かして、学際的な研究・実践活動を行っています。臨床心理学的介入を臨床の現場にとどめず、一般社会に則した形でアプローチし、科学的に実証することで,健康な人がより健康に、いきいきと過ごすための一助となることを目指しています。

研究内容

現在の研究

  1. 育児と仕事のエンゲイジメントに着目した、統合的支援モデルの構築と介入方略の検証:育児エンゲイジメント尺度の開発と仕事との相乗効果によるウェルビーイング向上支援 
  2. 職場ウェルビーイングにおけるメンタライゼーションの役割:就労者版尺度の開発と構造モデル検証
  3. パワーハラスメントを防止し,職場の心理的安全性とワーク・エンゲイジメントの向上を導く、効果的な組織開発的アプローチ法の開発と検証

これまでの研究

  1. 努力報酬不均衡とワーク・エンゲイジメントの関連性における,年代別の就労観の役割
  2. 職場パワーハラスメントの認識性と体験尺度の新規開発
  3. 所属組織と価値観が一致する就労者の就労観の検討
  4. 挑戦し、困難を乗り越える就労者の特徴の検討

 research map☞ 小林(仁位) 百雲子 (Momoko KOBAYASHI(NII)) - マイポータル - researchmap 

育児期就労者のwell-beingを高める統合的理論モデルの構築と,介入方略の開発と効果検証
少子化が深刻化し、女性活躍の推進が求められる現代において、育児期の就労者のウェルビーイング(身体的・精神的・社会的な幸福)の向上は、国家的かつ喫緊の課題です。従来の政策は仕事と育児の「両立支援」において負担軽減を主軸としてきたが、本研究は両者のポジティブな相互作用に着目し、「育児と仕事が互いに活力を与える関係性」の科学的解明を目指します。
本研究は三つの柱から構成されます。
第一に、親の前向きで主体的な育児参加を可視化する「育児エンゲイジメント尺度」を新たに開発し、信頼性・妥当性を実証します。
第二に、「仕事と育児の充実がウェルビーイングに与える双方向的影響」を理論化し、「育児と仕事の要求度-資源モデル」を構築します。
第三に、両エンゲイジメントを促進するための支援ツールを開発し、時間・場所を問わない介入による実証的効果を検証します。
本研究は、育児と仕事を分断せず統合的に支援する新たな枠組みを提示し、親子の福祉向上に加え、企業の生産性向上や少子化対策への波及効果を有する社会実装可能なモデルの創出を目指します。
パワーハラスメントを防止し、職場の心理的安全性とワーク・エンゲイジメントの向上を導く効果的な組織開発的アプローチの検証
パワーハラスメントを防止し、職場の心理的安全性(職場内で安心して自身の意見等を発言できる状態)とワーク・エンゲイジメント(仕事に対するポジティブで充実した状態)の向上を導くための、効果的な組織開発的介入プログラムの開発と検証を行っています(2023年―2024年 JSPS科研費研究課題 23KJ1686/ 2024年産業医学調査研究助成)。
*研究協力いただける企業・事業所様を随時募集しております。
職場パワーハラスメントの認識性・体験尺度の新規開発
日本の職場のパワーハラスメント(以下,パワハラ)対策が進まない要因の1つとして,パワハラに対する共通の認識性が得られないことが考えられます。
本研究では,パワハラに該当する行為や態度,状態がどのようなものであるかの具体的な判断指針を明示することを目指して,パワハラの認識性(ある行為や状況がパワハラに該当するかどうかという個人の判断)とパワハラの体験(自分自身が受けたことがある,もしくは職場で起きているか)を測定する「職場パワーハラスメント尺度」を新たに作成し,信頼性と妥当性を検討しました。