研究内容

研究内容
育児期就労者のwell-beingを高める統合的理論モデルの構築とAI支援ツールの開発

育児期就労者のwell-beingを高める統合的理論モデルの構築とAI支援ツールの開発

研究概要

研究期間	2025年4月1日～現在まで
研究名称	育児期就労者のwell-beingを高める統合的理論モデルの構築とAI支援ツールの開発
研究助成	科学研究費基金（26K16857） https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-26K16857
調査対象者	未就学児をもつ就労者、子どもをもつ就労者、子どもをもつ親＊研究協力いただける企業・事業所様を随時募集しております。
研究代表者	小林百雲子

目的

少子化が深刻化し、女性活躍の推進が求められる現代において、育児期の就労者のウェルビーイング（身体的・精神的・社会的な幸福）の向上は、国家的かつ喫緊の課題です。従来の政策は仕事と育児の「両立支援」において負担軽減を主軸としてきたが、本研究は両者のポジティブな相互作用に着目し、「育児と仕事が互いに活力を与える関係性」の科学的解明を目指します。

本研究は三つの柱から構成されます。

親の前向きで主体的な育児参加を可視化する「育児エンゲイジメント尺度」を新たに開発し、信頼性・妥当性を実証します。
「仕事と育児の充実がウェルビーイングに与える双方向的影響」を理論化し、「育児と仕事の要求度－資源モデル」を構築します。
両エンゲイジメントを促進するための支援ツールを開発し、時間・場所を問わない介入による実証的効果を検証します。

本研究は、育児と仕事を分断せず統合的に支援する新たな枠組みを提示し、親子の福祉向上に加え、企業の生産性向上や少子化対策への波及効果を有する社会実装可能なモデルの創出を目指します。

研究成果

育児エンゲイジメント尺度の開発と信頼性・妥当性の検証

2025年3月に日本国内で未就学児（小学校入学前の0～6歳児）を1人以上育てる就業者を対象にオンライン調査を行いました。予備調査600人の回答をもとに質問項目を選び、別の参加者800人の本調査で、育児エンゲイジメント尺度の構造や信頼性を確認するとともに、関連する心理指標との相関関係から妥当性を検証しました。
その結果、育児エンゲイジメントの高い信頼性と妥当性が確認されました。

育児エンゲイジメント尺度（Parenting Engagement Scale: PES）

　調査票　育児エンゲイジメント尺度（Parenting Engagement Scale: PES）

　　概要　育児中の活力・熱意・没頭からなる、育児に前向きで充実した心理状態を測定する、信頼性と妥当性が確認された尺度

尺度構成　３因子（活力 3項目、熱意 3項目、没頭 3項目）9項目

使用条件　研究目的：以下の論文情報を引用の上、ご活用ください。

　　　　　商用・その他目的：筆頭著者にご連絡ください。

論文情報：

Momoko Kobayashi, Hiroshi Ikeda (2026)　Parenting engagement in the preschool parenting period: Development of a brief scale and evidence from a working-parent demands–resources model. Acta Psychologica, 271, 108057. https://doi.org/10.1016/j.actpsy.2026.108057

尺度のダウンロード：

Parenting Engagement Scale PES.pdf

働く親の要求度資源モデル

働く親の要求度―資源モデル（Working-Parent Demands–Resources: WPDR）に基づき、ワーク・エンゲイジメント、育児負担、育児における心理的な充足感、レジリエンス（困難に対応する力）、幸福感、人生満足度、人生の意味・目的と、育児エンゲイジメントとの関連を、未就学児をもつ親800名のデータを用いた共分散構造分析（複数の要因の関係を総合的に調べる統計手法）によって検証しました。
その結果、育児エンゲイジメントが高い人ほど、幸福感や人生満足感、人生の意味・目的を考える頻度が高く、育児エンゲイジメントの高さがウェルビーイングに寄与する可能性を示唆しました。また、自分なりに育児を選択できること（自律性）、育児に手応えを感じられること（有能感）、周囲の人とつながれること（関係性）などの心理的欲求充足や、育児の困難に対処する力（レジリエンス）、ワーク・エンゲイジメントが高いほど育児エンゲイジメントが高い傾向がみられました（図1）。
本研究の対象は、日本のオンライン調査に参加した未就学児を育てる就労者であり、結果がすべての親に当てはまるとは限りません。また、1時点の調査であるため、因果関係や具体的な支援策の効果は明らかにできません。今後は、縦断調査によって時間的な変化を検証し、本モデルを確立させます。
また、企業・自治体等と連携し、親の自律性、有能感、他者とのつながりを支える介入プログラムの開発と効果検証を進めていきます。

論文情報：