「パワーハラスメントを防止し、ワーク・エンゲイジメントの向上を導く効果的な組織開発的アプローチの検証」についての研究内容を更新しました。本研究の主な特色は以下の通りです。

本研究の特色

パワハラとワーク・エンゲイジメント双方に働きかける効果的なプログラムの開発

ワーク・エンゲイジメント向上とパワハラ防止は、組織と就労者の双方に利点がある。対策は急務だが介入研究の蓄積は乏しい。本研究はコミュニケーション改善を促す組織開発的アプローチを用いる点で新しく、研究の発展を導く。一つの介入プログラムで、WEとパワハラという職場や仕事に関するポジティブとネガティブ両側面への効果を実証した研究は他になく、先進的かつ極めて高い意義がある。

実用化しやすく社会的意義が高い、短期プログラムの開発と効果性の実証

介入対象者を管理監督者もしくは一般職に限定し、１日数時間の短期的な介入方法を用いる。企業や就労者の負担が少ない介入プログラムを開発できれば、導入企業の増加や就労者のモチベーション向上につながる。

パワハラの防止対策は企業にとってはメンタルヘルス対策として位置づけられやすく、コストと捉えられがちだが、パワハラ対策が被害による悪影響を防ぐだけでなく、就労者の活力や熱意、生産性向上などのポジティブな効果を示すことができれば社会的意義やインパクトが大きい。

★詳細は、「研究内容」ページをご覧ください

パワーハラスメントを防止し、ワーク・エンゲイジメントの向上を導く効果的な組織開発的アプローチの検証

※本研究は2022年から遂行しており、2023年―2024年の日本学術振興会特別研究員の研究課題としてさらに発展させます。